車検の基礎知識
車検の基礎知識
更新日：2022/02/01
車検を受ける際は必要なものを準備しておかなくてはいけません。提出する書類に不備があると車検証を交付してもらえないため、事前にチェックしておきましょう。
本記事では、どのような書類が必要なのか、書類以外にどのようなものを用意しなくてはいけないのかを解説します。車検に必要な書類を用意するときの注意点にも触れているので、車検の時期が迫っている方は本記事の内容を参考に準備を進めていきましょう。
目次
実は車検には受ける方法が2種類あり、どちらの方法を取るかによって必要なものが異なります。車検の2種類の方法をしっかり理解し、自分がどちらに適しているかチェックしてみましょう。
車検を受けるパターンは、ディーラーやカー用品などのお店に依頼する方法と車検場に持ち込むユーザー車検の2種類です。
お店に依頼する方法のメリットは、予備整備を行う場合が多いことやメーカー保証が受けられることなどがあります。ただしユーザー車検よりも車検費用が高くなってしまうケースが多く、費用を安く抑えたい人にとっては大きなデメリットとなるでしょう。
お店に車検を依頼する場合に必要な書類は、車検証や自動車税納税証明書など最低限の書類のみです。
車検場に持ち込むユーザー車検の場合、お店に依頼するよりも初期費用を安く抑えられるのが大きなメリットです。ただし平日の日中帯に車を持ち込まなくてはいけないため、時間を作れない人は難しいかもしれません。
またお店に依頼する場合は代車を用意してもらえますが、ユーザー車検の場合は代車がないため車が必要不可欠な方は不便でしょう。
さらにユーザー車検では用意すべき書類がとても多いです。自分で全て手続きしなくてはいけないため、お店に依頼する方法と比べて取得や記入の手間がかかります。
どちらのパターンで車検を受けるかによって必要な書類が異なるため、しっかりと準備しましょう。
ユーザー車検を利用する場合、軽自動車か普通自動車かによって窓口が異なります。
軽自動車は軽自動車検査協会の事務所や支所、普通自動車は運輸支局が窓口となっています。ユーザー車検を利用する方は、自分の車の種類に合った窓口で手続きをしましょう。
軽自動車と普通自動車どちらも必要書類の内容は同じですが、書類の名称が一部異なるものがあるため注意が必要です。
お店に依頼する方法と車検場に持ち込むユーザー車検、どちらのパターンでも必要となる共通の書類は以下の3つです。
ユーザー車検では上記の他にもいくつか必要な書類があります。
自動車検査証（車検証）とは、自動車が保安基準に適合していることを証明する書類です。車の所有者・使用者・車検番号等が記載されています。
車検の際にはこの自動車検査証をもとに、車両の状態が車検証どおりか確認されるのです。
車検証にはAタイプとBタイプの2種類があります。Aタイプには所有者や使用者の欄があり、書類上部にAと記載されています。
一方Bタイプは所有者の欄がなく、備考欄にオートローン会社などの所有者情報が記載されているのが特徴です。所有者情報は最新の情報ではない可能性があるため、場合によっては手続きが必要になることがあります。手続きには6桁の英数字で入力する登録識別情報が必要なので、手続きする際は所有者に確認を取りましょう。
また車検証に記載されている内容によっては、必要な書類が増えたり車検の手続き自体が拒否されてしまったりするケースもあります。
例えばAタイプの車検証であれば、所有者と使用者の欄がそれぞれ違う名前で記載されている場合は、両者の書類を用意しなくてはいけなくなることがあるのです。車検の手続きを始める前に、車検証に記載の内容を確認しておきましょう。
自賠責保険証明書とは、自動車の持ち主が加入しなくてはいけない自賠責保険の保険証のこと。自賠責保険は対人にのみ損害を補償する保険です。
車検では自賠責保険証明書を提出し、自賠責保険にしっかり加入しているかチェックされます。もし自賠責保険証明書に記載ミスや漏れなどがあった場合、自賠責保険に加入していないのと同じ扱いになるため車検証を交付してもらえません。
記載ミスが見つかったら、加入している保険会社に自賠責保険証明書の訂正を依頼後、再度提出しましょう。記載ミスや漏れによる差し戻しを防ぐために、以下のポイントをチェックしてみてください。
また自賠責保険証明書に記載の保険期間が、車検有効期間よりも長いことも必須の条件です。車検を受ける際は、車検有効期間をカバーしている自賠責保険に加入している必要があります。
車を所有している場合、毎年必ず自動車税を納めなくてはいけません。自動車税をきちんと納めていることを証明するのが、自動車税納税証明書です。
普通自動車と軽自動車で名称が異なり、普通自動車は自動車税（種別割）納税証明書、軽自動車は軽自動車税（種別割）納税証明書となっています。
以下2つの条件を満たしている場合は、自動車税納税証明書の提出を省略可能です。
自動車税納税証明書は、毎年5月に自動車税納税通知書と一緒に送られてきます。
車検証や自賠責保険証明書とは異なり携行が義務付けられていないため、上記条件を満たしていない場合には車検日までに用意しておきましょう。
ユーザー車検の場合、これまでに解説した3つの必要書類の他に以下の書類も必要になります。
自動車検査表は車検の際に検査項目ごとの合否を記録するものです。道路運送車両法の保安基準に適合している場合のみ合格印が押され、全ての項目に合格印が押された場合のみ窓口で車検証を交付してもらえます。
自動車重量税納付書は自動車重量税を納めるために必要な書類です。この用紙に自動車重量税に相当する金額の印紙を貼り付けて申請します。
継続検査申請書は車検証をコンピューターで発行するために必要なOCR 用紙です。車検終了後に、この申請書を運輸支局のコンピューターに入れると車検証が交付されます。
上記3つの書類は窓口で用紙を配布しているので、車検当日に用意すれば問題ありません。
定期点検整備記録簿は法定点検を行った内容を記録する用紙のことで、車を購入した際に付いてきます。車検前の点検整備に必要な書類となるため、前検査で車検を受ける場合は必要ありません。
車検を受けるための書類を用意するときの注意点は大きく2つ。納税証明書の内容を確認することと自賠責保険の有効期間を確認することです。 書類に不備があると車検証を発行してもらえない場合があるため、きちんと事前に確認しておくことをおすすめします。
納税証明書の有効期限はいつまでか、内容を確認しましょう。納税証明書には納税の出納印が必要です。出納印が正しく押されているかもあわせて確認します。
また車を複数台所有している場合は、納税証明書と車検証の内容を照らし合わせ相違がないかチェックするのも重要なポイントです。
自賠責保険の有効期間が車検満了日よりも短い期間である場合、車検証を交付してもらえません。
自賠責保険の更新は車検と同時に行われるため、毎度正しい時期にしっかり車検を受けていれば有効期限が切れている事態になることはほぼありませんが、念のため車検前にチェックしておくと安心です。
また自賠責保険の期限が切れたまま走行すると、免許停止や罰金・懲役などの罰則があります。
車検時に必要なものは、これまでに解説した書類だけではありません。書類以外にもいくつか必要なものがあるため、しっかりチェックしておきましょう。
車検の手続きには認印が必要になります。ただし継続検査申請書の使用者欄に署名をした場合は印鑑が必要ないことになっています。印鑑の持参を必須にしている業者もあるため、不安な方は一緒に持っていくとよいでしょう。
タイヤにロックナットを取り付けている場合は、専用アダプターも一緒に用意しておきましょう。アダプターがないとタイヤを取り外すことができないため、ロックナットを付けている場合は必須の持ち物になります。
車は道路運送車両法の保安基準により、発煙筒の搭載が義務付けられています。発煙筒がないと車検証を交付してもらえないため、ストックがない場合はあらかじめ用意しておく必要があるでしょう。
最後に車検費用ですが、ディーラー車検とユーザー車検どちらの方法で車検を通すかによって大きく差があります。整備の内容によっても費用が変動するため、あらかじめ見積もりを依頼するのがおすすめです。
車検にかかる費用は、車種や車検を受ける場所によって異なりますが、基本的には以下の項目で構成されます。それぞれの項目について詳しく見ていきましょう。
法定費用は、国で定められた費用で、車検を受ける際に必ず発生する費用です。法定費用には、以下のものが含まれます。
自動車重量税
自賠責保険料
検査手数料
車検整備費用は、車検の際に実施される点検や整備にかかる費用です。車検整備費用は、車種や整備内容によって大きく異なります。一般的には、以下の項目が含まれます。
点検費用
消耗品交換費用（ブレーキパッド、タイヤなど）
修理費用（故障個所があった場合）
その他費用には、以下のものが含まれます。
代車費用
オプション費用（コーティング、ガラス撥水など）
消費税
車検費用の平均は、車種や車検を受ける場所によって異なりますが、一般的には約10万円〜20万円程度です。ただし、これはあくまで平均的な費用であり、実際の費用は車検を受ける車の状態や整備内容によって大きく変わります。車検費用を安く抑えたい場合は、事前に複数の車検業者から見積もりを取り、比較検討することが大切です。
車検費用は、事前にしっかりと把握しておくことで、予算を組むことができます。また、車検費用を安く抑える方法を知ることで、無駄な出費を抑えることができます。次の章では、車検費用を安く抑える方法について詳しく解説します。
車検にどのような持ち物が必要なのか解説しました。車検はお店に依頼する方法と自分で車検場に車を持ち込むユーザー車検があります。
自動車検査証（車検証）・自賠責保険証明書・自動車税（種別割）納税証明書・軽自動車税（種別割）納税証明書は必ず用意しなくてはいけない持ち物です。ユーザー車検の場合は、これに加えてさらに書類を用意しなくてはいけません。
どちらの方法で車検を通すかによって必要な持ち物が変わるため、不備のないようにしっかりと準備しておきましょう。
車検費用を安く抑えたい方は、やさしい車検をご検討ください。やさしい車検はディーラーと同等の整備で、3万円安く仕上がるのが大きな特徴です。整備内容もどなたでも分かるように、丁寧に説明しています。
事前お見積り点検を受け付けているので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
（車検証）・自賠責保険証明書・自動車税（種別割）納税証明書・軽自動車税（種別割）納税証明書は必ず用意しなくてはいけない持ち物です。ユーザー車検の場合は、これに加えてさらに書類を用意しなくてはいけません。
どちらの方法で車検を通すかによって必要な持ち物が変わるため、不備のないようにしっかりと準備しておきましょう。
車検費用を安く抑えたい方は、やさしい車検をご検討ください。やさしい車検はディーラーと同等の整備で、3万円安く仕上がるのが大きな特徴です。整備内容もどなたでも分かるように、丁寧に説明しています。
事前お見積り点検を受け付けているので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
やさしい車検なら、
自動車整備士 鳥井
